転職成功マニュアル

いざ「転職しよう」と思っても、すぐに違う会社に入社するというわけにはいきません。求人情報を集める期間や応募したあとの企業の選考期間、そしてスムーズに退職するための業務の引継ぎなど、転職はいろいろなステップを経て実現するのです。
人によって様々ですが、中には半年以上かけてじっくりと転職先を見つける方や、退職したあとで登録し、数日のあいだで次の会社を見つけた方もいます。

はじめての転職の場合、忘れがちなのが「仕事の引継ぎ」です。引継ぎをせずに退職することは社会人としてマナーに欠ける行為です。しっかり行いたいところですが、意外に引継ぎに時間がかかってしまい、完了できずに離職する人も少なくありません。日頃から自分の仕事を整理し、スムーズに引継ぎが行えるようにしておきましょう。

また、自分にどれだけ有給休暇が残っているかを考えずに、入社の希望日を告げる人もいます。有給休暇の期間は厳密には前の会社の社員ですから、できるだけ全て消化してから次の会社へ入社しましょう。よいリフレッシュ期間ともなります。

「まずは会社を辞め、失業給付金をもらいながら転職活動を」と考える人もいます。しかし、実は「自己都合で退職」の場合、雇用保険の失業給付金を受けるまでには、退職後離職票を持って手続きに行った後3ヶ月間の「給付制限期間」があり、退職後3ヶ月間は給付金を受けられないのです。そのため、「無収入期間」が発生してしまうことになります。その間派遣でのアルバイトなどをする人もいますが、かえって転職活動がおろそかになってしまう恐れもあり、あまりおすすめできません。
転職活動には交通費をはじめ、場合によっては引越し代など、思わぬお金がかかります。また自分の希望どおりの企業がすんなり見つかるとは限りません。心の余裕を持って仕事探しをするためにも、できれば在職中から転職活動を始めたいものです。

多くの会社の就業規則には、退職の際の手続きのひとつとして、退職願の提出があります。退職願は形式的な書類で、くわしい退職理由などを記入する必要はありません。基本的な書式に従い、必ず直属の上司に提出します。
自分の意志を正式に表明する重要な書類ですので、ていねいに書きましょう。志を正式に表明する重要な書類ですので、ていねいに書きましょう。

社章や各種の備品など、昨日まで自分のもののように扱っていても、本来は会社のものです。退職時にはきちんとしたかたちで返却しましょう。
また逆に会社から受け取るべきものについては、各種の手続きの際に使用するものもありますから、確実に受け取り保管しておきましょう。

退職後に就職活動をする場合、条件によっては雇用保険の失業給付金を受けることができます。万一の事態に備え、ある程度の知識を身につけておきましょう。

参考：ハローワークインターネットサービス　雇用保険手続きのご案内 >>

退職、転職の際には、取引先やお世話になった方へ挨拶状を送りましょう。これをきっかけに疎遠になっていた関係が復活したり、将来お世話になることもあるかもしれません。退職の1〜2週間前に用意し、退職の前後に投函しましょう。印刷したものの余白に手書きでメッセージを入れると、今後の関係を保つ上でも効果的です。